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LIFE “ちえい蔵“

がん、心筋梗塞、脳卒中(脳梗塞)などの三大疾病で働けなくなったときの就業不能保険を検証してみた!

がん、心筋梗塞、脳卒中(脳梗塞)の三大疾病やケガで長期間収入が無くなる場合に、健康保険の傷病手当金や医療保険をカバーする保険として就業不能保険が最近注目されていますが、その実態について高額療養費や介護サービスも含めて検証してみました。

一般に入院時の医療費が100万円掛かった場合、窓口負担(3割)は30万円の支払いとなりますが、高額療養費制度を適用すると自己負担額は9万円ほどで済みます。それに差額ベット代や食事負担がプラスされます。

三大疾病のうち、脳梗塞などの後遺症が残る確率が高い病気は長期療養が必要となり、身体障害者の認定とともに、介護サービスが必要な場合もでてきます。そうした、長期的な就業不能な状態に対応する保険が就業不能保険であるべきですが、同条件に沿った3社の保険について比較してみました。

■就業不能保険の各社比較

L社:
契約年齢:30歳
保険料:2390円/月
支払い対象外期間:60日間
保険料払込期間:60歳まで、保険期間:60歳まで
保険料払込総額=2390円×12ヵ月×30年=860,400円
就業不能給付金:10万円/月(60歳まで)

Z社:
契約年齢:30歳
保険料:1960円/月
支払い対象外期間:60日間
保険料払込期間:60歳まで、保険期間:60歳まで
保険料払込総額=1960円×12月×30年=705,600円
就業不能年金=受取総額360万円(10万円/月×12ヵ月×3年(年金支払期間))
入院給付金:5000円/日(120日/1回限度)

契約年齢:30歳
保険料:2890円/月
支払い対象外期間:60日間
保険料払込期間:60歳まで、保険期間:60歳まで
保険料払込総額=2890円×12月×30年=1,040,400円
就業不能年金=受取総額600万円(=10万円/月×12ヵ月×5年(年金支払期間))
入院給付金:5000円/日(120日/1回限度)

A社:
契約年齢:30歳
保険料:3010円/月
支払い対象外期間:60日間
保険料払込期間:60歳まで、保険期間:60歳まで
保険料払込総額:3010円/月×12月×30年=1,083,600円
就業不能給付金:10万円/月(60歳まで)
※国民年金法に定める障害等級(1級、2級)が対象である。

<就業不能保険の各社比較一覧>

<評価>・・・脳梗塞の発症年齢が高い50歳での評価
L社・・・脳梗塞で入院した場合、医療保険の1回あたりの入院給付金が60日まで支払われるためその期間は免責となっており、それ以降の就業不能に対して入院給付金が60歳まで支払われる。
(例):10万円×(12ヵ月×10年(60歳-50歳)-2ヵ月)=1180万円

Z社・・・脳梗塞で入院した場合、医療保険の1回あたりの入院給付金が60日まで支払われるためその期間は免責となっており、それ以降の就業不能に対して入院給付金が3年(36ヵ月)分が支払われる。
(例):10万円×12ヵ月×3年=360万円
※但し、保険料払込期間が終了後(60歳)の解約払戻金として、入院給付日額の10倍を支払われる・・・例:5000円/日×10倍=50000円

A社・・・脳梗塞で入院した場合、医療保険の1回あたりの入院給付金が60日まで支払われるためその期間は免責となっており、それ以降の就業不能に対して入院給付金が60歳まで支払われる。
(例):10万円×(12ヵ月×10年(60歳-50歳)-2ヵ月)=1180万円

※重篤な脳血管疾患(脳梗塞)について例題としましたが、大腸がんなどの疾患は2週間程度の入院で済みますので通常の医療保険で対応できることを考えれば、60日間の免責期間は長いですね。通常の医療保険ではカバーできない長期療養向けの保険として考えた場合に費用対効果が大きい保険だと思います。但し、入院期間60日を超える就業不能保険に対応する疾患の種類が多くないことが、判断に迷うところである。

 

■脳血管疾患(脳梗塞)で入院した場合の給与の不足額の計算
A:<本人の年収>
350,000円/月×12ヵ月=4,200,000円(給与と賞与(ボーナス)含む)
B:<健康保険の傷病手当金>
サラリーマンの場合は、ケガや病気で休職中の場合は、健康保険制度により、1日あたり、標準報酬日額(標準報酬月額÷30日)×2/3が、最長1年6ヵ月間「傷病手当金」が支給され生活費にあてることができる仕組みとなっています。
傷病手当金(日)=標準報酬日額(標準報酬月額÷30日)×2/3=支給日額
<標準報酬月額が35万円の場合>
350,000円÷30日×2/3=7,778円/日
7,778円/日×545日(1年6ヵ月)=4,239,010円・・・給料が傷病手当金未満のときは、差額が支給されるが、給料が傷病手当金よりも高い場合は支給されない。
参考:7,778円/日×365日(1年)=2,838,970円
C:<医療保険の入院給付金:1万円の場合>
入院給付金=10,000円/日×60日=600,000円(1回あたり)
D:<高額療養費制度を適用した場合の自己負担額(差額ベット等を含む)>
疾病入院した場合の自己負担額の算定」・・・参考
(1,558,980+271,250)-600,000円=1,230,230円
E:<介護サービス費:要介護3>
介護サービスの支援限度額=269,310円×1割負担=26,931円/月
26,931円×6ヵ月=161,586円(在宅サービスの場合)

<サラリーマンの年収に応じた不足額の計算例>

疾病入院した場合の自己負担額の算定」の内訳

<年金生活者の場合の不足額の計算例>

※家系的に脳血管疾患(脳梗塞)が心配される場合は、検討に値するでしょうか!

<身体障害者になった場合の「障害年金」の計算例>
サラリーマンがケガや病気で障害認定された場合は、障害基礎年金(1級、2級)と障害厚生年金(1級~3級)がでることも忘れてはならない。
【計算例】
夫:30歳(サラリーマン歴:10年)平均標準報酬月額:35万円 障害等級:2級 
妻25歳(専業)、子供:3歳(女)、子供:1歳(男)
障害年金:約206万円(月17万円)が支給されます。・・・<障害年金の計算>のエクセルデ計算式に数値を入力して試算してください。

※但し、身体障害者手帖の申請は、脳血管疾患(脳梗塞)では、原則6か月(180日)後となります。また、60歳までの保険期間でどれだけ就業不能になる病気やケガのリスクがあるかということです。サラリーマンの場合は、健康保険からの傷病手当金もありますし、「高額療養制度」による収入に応じた自己負担額が決まっていますので、それらを踏まえて検討するべきだと思います。

■就業不能保険の特徴と関連記事

  • 就業不能保険」の対象となる例として、高度障害状態にある、がん、急性心筋梗塞、脳卒中、肝硬変、慢性腎不全などで重い障害を負った場合で、多くは60日の免責期間を超えた場合が対象となる会社が多いです。これはケガや病気の入院給付金が1回の入院につき60日まで給付されることと、医療保険と就業不能保険が同じ保険会社の場合、二重支払いを回避するために免責期間を設けたのでしょうか。
  • 傷病手当金の給付は最長で1年6ヵ月が限度ですが、就業不能保険では55歳~70歳までの保険期間、若しくは3年とか5年の給付が受けられますので長期療養向けの保険です。但し、自宅療養しても軽度の障害は就業不能と見なされないので支払い条件が厳しいので注意です。
  • 全日本病院協会の2017年の調査では、重篤患者の在院日数は30日以上の入院は稀であるということ。厚労省のデータでは、例えば、脳梗塞は比較的長期入院が必要であるが、全日本病院協会の平均値は31日に対して、厚労省は90日となっており急性期と回復期合計の医療保険に対応していると思われます。重篤な脳血管疾患では回復期リハビリテーションに急性期病院から転院してリハビリを受けても医療費抑制のために最大6ヵ月(180日)の制限があります。ですので、身体障害者手帖の申請は原則6ヵ月以降となります。
  • サラリーマンの場合は、ケガや病気で休職中の場合は健康保険制度により、1日あたり標準報酬日額(標準報酬月額÷30日)×2/3が、最長1年6ヵ月間の「傷病手当金」が支給され生活費にあてることができる仕組みですので考慮する必要があると思います。

傷病手当金(日)=標準報酬日額(標準報酬月額÷30日)×2/3=支給日額

<標準報酬月額が30万円の場合>
300,0000円÷30日×2/3=6,667円/日

  • 仕事中の事故や通勤途中の事故によるケガや病気は「労災保険」の対象となり、治療を受けたときは、全額、労災保険から給付されます。よって、自己負担はありません。それから、療養のために賃金が貰えなかった場合は、休業4日目から賃金の60%相当が支給されます。

■まとめ
「サラリーマンの年収に応じた不足額の計算例」の高額療養費制度の自己負担額の計算では、差額ベッド代は健康保険の対象外ですので、入院期間が長くなると医療保険の入院給付金(例:60日)も一旦は切れるため、病院に対して保険適用のベットで対応できるようにお願いしてみることです。それから、保険全般は、ライフプランを作成の上、「キャッシュフロー」の中で検討すべきだと思います。収入と支出のバランスが必要であることを再認識すべきです。

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